着想・従来工法の課題

一般的な地盤改良の問題点

粗悪な撤去工事による 地盤の軟弱化

粗悪な撤去工事による 地盤の軟弱化

粗悪な撤去工事による地盤の軟弱化
莫大な費用負担

莫大な費用負担

莫大な費用負担
大量の産業廃棄物

大量の産業廃棄物

大量の産業廃棄物
CO₂の大量排出

CO₂の大量排出

CO₂の大量排出
改良体だらけの住宅地

改良体だらけの住宅地

改良体だらけの住宅地
  • 地盤改良体はまだ利用できるのに、建替の際に撤去しなければならない
  • 撤去費+再施工費で約530万円かかる(※一般的な柱状改良の場合)
  • 撤去した改良体は約92tものゴミ(産業廃棄物)となる(※Φ600×5m×30本を想定)
  • 多量なCO₂排出

地盤改良抜き工事の見直し

  • 危険な工事
  • 安定した地盤も乱す
  • 隣接した住宅にも危険が伴う
  • 高額な工事費用
  • 大量の産業廃棄物やCO₂の発生

地盤改良抜き工事の見直し

  • 持続的に使用できる地盤改良工事
  • 工事を1回にとどめ、土地評価の低減を防ぐ

アップグレード工法の考え方

従来の地盤改良は、建物を支えるために施工された改良体が、建替えの際に撤去され、再び新たな地盤改良を行うことが一般的でした。
その結果、莫大な撤去費用や産業廃棄物の発生、土地価値の低下といった課題が生じています。
アップグレード工法(UPG工法)は、地盤改良体を将来にわたって活用することを前提に設計・施工するという考え方に基づき、
再利用可能な人工地盤の構築を目指して開発されました。

アップグレード工法とは

将来の建替えを見据えた再利用型地盤改良の設計思想


・柱状改良と剛性の高い表層改良を適切に組み合わせ
・建物の形状・配置基礎通りの変更に左右されにくい再利用可能な人工地盤を構築

この考え方は、単なる施工方法ではなく、設計段階から再利用を見据えた判断を行う「UPG-Design」として体系化されています。
本工法に関する設計技術については特許第7761242号を取得しており、
再利用をより確実に実現するための非密着構造および施工方法については、UPG工法Ⅱとして特許出願中(特願2025-265479)です。
アップグレード工法は、安全性・経済性・環境性を同時に成立させることを目指した、次世代の地盤改良のあり方を示すものです。
一般社団法人サステナブル地盤再利用協会は、
この構造を根本から見直し、
地盤を「使い捨て」ではなく
「再利用可能な社会インフラ」として捉える
という考え方を、
技術・ルール・教育・情報の側面から社会に定着させることを目的として
設立されました。
従来の工法

従来の工法

従来の工法
アップグレード工法

アップグレード工法

アップグレード工法

アップグレード工法のハイブリッドの仕組み

アップグレード工法のハイブリッドの仕組み
「表層改良」と「柱状改良」のメリットを生かし、それぞれ役割分担させることで新基準で求められる
「長期性能×再利用性×安全性」を実現しました

アップグレード工法の着想と背景

なぜ地盤改良は使い捨てになってきたのか


従来の地盤改良は建替え時に撤去されることが前提でした。
しかし、この方法では、一度施工した地盤改良体が十分に健全であるにもかかわらず、撤去作業によって多額の費用が発生し、同時に大量の産業廃棄物や二酸化炭素を排出するという課題を抱えています。

さらに改良体の撤去工事は、作業時の安全性や近隣への影響といった面でも慎重な配慮を要する工事です。それにもかかわらず、「再利用できる可能性がある地盤改良体を撤去する」という選択が長年、当然のように行われてきました。

アップグレード工法は、こうした課題に対し、地盤改良体は一度きりで終わらせるものではなく、将来にわたって活用できる資産であるという考え方から着想されました。
地盤を乱さず、無駄な撤去を行わず、安全性を確保したうえで再利用する。
この発想こそが、アップグレード工法の原点です。

従来工法

撤去

撤去

撤去
運搬・処分

運搬・処分

運搬・処分
再施行

再施行

再施行
CO2大量排出

CO2大量排出

CO2大量排出

アップグレード工法

撤去

撤去

撤去
運搬・処分

運搬・処分

運搬・処分
再施行

再施行

再施行
CO2排出工程ゼロ化

CO2排出工程ゼロ化

各工程そのものが不要!
”削減”ではなく、排出プロセス自体を消す=根絶型イノベーション

アップグレード工法の着想と背景

表層改良・柱状改良・アップグレード工法の違い

従来工法

地盤改良には、これまで主に表層改良工法や柱状改良工法といった手法が用いられてきました。これらの工法はいずれも、新築時の建物を安全に支持することを目的としており、将来の建替えや再利用は前提とされていません。そのため、建替えの際には、既存の地盤改良体を撤去したうえで、あたらめて地盤改良を行う必要がありました。

アップグレード工法

一方、アップグレード工法(UPG工法)は、設計段階から将来の建替えを想定し、地盤改良体を撤去せずに再利用することを前提としています。
柱状改良の上部に剛性の高い表層改良を設けることで、建物の形状や配置、基礎通りの変更に左右されにくい再利用可能な人工地盤を構築します。
再利用を前提とした設計思想に基づく地盤改良では、改良体の撤去を行わずに次世代へ引き継ぐことを目指します。

「環境」×「コスト」×「安全」の三方良しを実現する

コスト

コスト

・一棟あたり約92tの産廃撤去費用がゼロ
・産廃処理・運搬費用がゼロ
・再施工費がゼロ
安全

安全

・周辺地盤や周辺建物へのリスクがゼロ
・危険な杭抜き作業が不要
環境

環境

・CO₂の排出がゼロ
・不動産価値の低下がゼロ

特許取得

再利用可能で地盤の沈下・変形を適切に考慮した設計手法の工法として特許を取得
(特許第7761242号)
特許第7761242号